売地 神栖市 大野原５丁目 住宅用地
| 価格 | 1,216.08万円 | 最適用途 | 住宅用地 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 交通 | ＪＲ成田線 / 小見川駅 徒歩6200ｍ | ||||
| 所在地 | 茨城県神栖市大野原５丁目 | ||||
| 土地面積 | 実測 335.04㎡ | 坪数 | 101.34坪 | 坪単価 | 12.00万円 |
| 私道負担面積 | 327.99㎡ 共有持分 1/8 | 引渡方法 | 現況渡し | 建ぺい率/容積率 | 60%／200% |
- 建築条件なし
- 所有権
- 即引渡し可
- 更地
- 角地
- 上水道
- 下水道
- 都市ガス
- 電気
- 側溝
- おすすめコメント
- 【建築条件なし】お子様の通学も安心の徒歩５分、大野原地区分譲地完成！
アピールポイント
大切な我が子の通学路、近ければ近いほど安心ですよね。小学校まで徒歩５分以内という好立地なら、毎日の登下校を見守るパパ・ママの不安解消・タイパも良し！さらにコンビニ至近で、暮らしやすい。お好きな会社で建築可能な「建築条件なし」の土地につき、夢のマイホーム計画が自由自在。神栖市内で土地をお探しの方、子育て環境を最優先したい方にはピッタリの区画です！ ※区画によって坪単価と販売金額が異なります。区域指定内（市街化区域依存型集落）
物件詳細情報
| 交通 | ＪＲ成田線 / 小見川駅 徒歩6200ｍ | ||
|---|---|---|---|
| その他交通 | - | ||
| 所在地 | 茨城県神栖市大野原５丁目 | ||
| 物件種目 | 売地 | ||
| 価格 | 1,216.08万円 | 坪単価 | 12.00万円 |
|---|---|---|---|
| 借地期間・地代(月額) | -（-） | 権利金 | - |
| 敷金/保証金 | -／- | 維持費等 | - |
| その他一時金 | - | ||
| 設備 | 上水道 下水道 プロパンガス 電気 側溝 | ||
|---|---|---|---|
| 特記事項 | 整形地 分譲地内 | ||
| 備考 | 法令等制限：宅地造成及び特定盛土等規制法 工事完了予定年月：2026年07月 開発許可等番号：第120号 |
||
| 土地面積 | 実測 335.04㎡ | 坪数 | 101.34坪 |
|---|---|---|---|
| 最適用途 | 住宅用地 | 私道負担面積 | 327.99㎡ 共有持分 1/8 |
| 土地権利 | 所有権 | 都市計画 | 調整区域 |
| 用途地域 | - | 地勢 | 平坦 |
| 建ぺい率 | 60% | 容積率 | 200% |
| 接道状況 | - | 地目 | 原野 |
| 国土法届出 | - | セットバック | - |
| 条件等 | - | ||
|---|---|---|---|
| 現況 | 更地 | 引渡し（可能時期/方法） | 相談 / 現況渡し |
| 物件番号 | 6990600965 | 管理番号 | - |
| 情報公開日 | 2026/05/08 | 次回更新予定日 | 2026/08/31 |
※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。
情報提供会社
(株)平成物産
- 交通：
- -／-
- 住所：
- 茨城県神栖市堀割３丁目１－１
- TEL：
- 0299-92-9998
- FAX：
- 0299-92-9500
- 所属団体など：
(公社)茨城県宅地建物取引業協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 - 取引態様：
- 売主
- 免許番号：
- 茨城県知事免許（８）第４６８７号
- 間取図は、現況を優先させていただきます。
- 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
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仲介手数料について
仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
取引態様が「売主」の場合は不要です。
「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。
（建物に係る消費税額を除外した額）200万円以下の金額 5.5％ 200万円を超え400万円以下の金額 4.4％ 400万円を超える金額 3.3％
※参考 簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円 400万円を超える場合 3.3％+6.6万円
「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。
※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。
物件によって金額が異なります。
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